【28卒】就活でリモート・テレワーク制度を正確に確認する方法と質問例
「リモートワーク可」と記載されていても、入社してみたら「週4出社が実態だった」というケースは珍しくありません。28卒の就活生向けに、企業のテレワーク制度の実態を正確に見極める方法を解説します。
1. リモートワーク制度を調べる重要性
就活生のリモート志向は高い
マイナビ2025年卒調査によると、就活生の**64%が「リモートワーク制度を企業選びの重要基準にしている」**と回答しています。一方、採用パンフレットの「在宅勤務可」という記載には実態との乖離があることも多く、入社後のギャップ原因になっています。
制度と運用の乖離が問題
「制度はある」でも「実際はほぼ使えない」という企業が存在します。制度の有無だけでなく、実際の利用率・頻度・職種によるばらつきまで確認することが重要です。
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2. リモートワーク実態を確認する5つの方法
方法① 有価証券報告書の人的資本情報
2023年度から上場企業の有価証券報告書に「人的資本に関する情報」の開示が義務化されました。「テレワーク実施率」「在宅勤務日数の平均」などが記載されている企業が増えています。IRページで最新の有価証券報告書をDLして確認しましょう。
方法② OpenWorkの口コミで実態を把握
OpenWorkでは「在宅勤務・テレワーク」という評価軸の口コミが蓄積されています。「制度はあるが使いにくい雰囲気がある」「上司が毎日出社しており言い出しにくい」といった生のコメントを確認できます。直近1〜2年の口コミを重視しましょう。
方法③ OB訪問でピンポイントに聞く
MatcherやビズリーチキャンパスでのOB訪問は、テレワーク実態確認の最善手です。
聞くべき質問例
- 「週に何日在宅勤務されていますか？」
- 「在宅と出社の使い分けはどのように決めていますか？」
- 「新入社員の場合、在宅勤務はいつから使えますか？」
- 「部署・職種によって在宅頻度に大きな差はありますか？」
方法④ 採用説明会での質問（タイミングに注意）
採用説明会での逆質問として「テレワーク制度の実態」を聞くことは問題ありません。ただし、「どのくらい在宅できますか？」という聞き方は印象が悪いため、次のように聞きましょう。
印象の良い聞き方：「業務内容や職種によって出社頻度はどのように変わりますか？効率的に成果を出すための働き方として、在宅と出社をどのように使い分けていらっしゃいますか？」
方法⑤ 就活会議・ワンキャリアの選考体験記で確認
就活会議の口コミ欄やワンキャリアの体験記に「実際の働き方」に関する記述が含まれている場合があります。内定者・社員が語る働き方の実態は参考になります。
3. テレワーク制度を比較する企業研究フレームワーク
| 確認項目 | 確認方法 | 重要度 |
|---|---|---|
| 制度の有無 | 採用ページ・説明会 | ★★☆ |
| テレワーク実施率 | 有価証券報告書 | ★★★ |
| 平均在宅日数/週 | OB訪問・口コミ | ★★★ |
| 新入社員への適用 | OB訪問・説明会 | ★★★ |
| 職種・部署別の差 | OB訪問 | ★★★ |
| 制度利用しやすい文化か | OpenWork | ★★★ |
4. テレワーク制度の「落とし穴」を見抜く
落とし穴① 「フルリモート可」の意味
「フルリモート可」でも、月1回の全社会議や重要な案件では出社必須というケースがあります。「フルリモートの定義」を具体的に確認しましょう。
落とし穴② 職種によるばらつき
営業職・製造職・顧客対応職はリモートが難しく、エンジニア・デザイナー・バックオフィス職は在宅しやすいのが一般的です。志望職種のリモート実態をピンポイントで確認することが重要です。
落とし穴③ 入社後の制限期間
多くの企業が「入社後○ヶ月は出社必須」というルールを設けています。「入社初年度のリモート利用率は何%ですか？」と具体的に聞くのがベストです。
落とし穴④ コロナ後の揺り戻し
コロナ禍にフルリモートだった企業が、2024年以降に「週3〜4日出社」に戻した事例も多くあります。最新（直近1年以内）の実態を確認することが不可欠です。
5. リモートワークを志望動機に含める場合の注意点
テレワークへの関心を志望動機に含めることは可能ですが、「在宅で働きたいから」という表現は避け、「働き方の多様性・自律性が成果発揮につながる」という文脈で語りましょう。
例文パターン1（生産性・集中力を軸に語る）
「御社の在宅・出社のハイブリッドな働き方は、業務内容に応じて最適な環境を選択できる点が魅力です。集中が必要な作業は自宅で、コラボレーションが必要な業務は出社という使い分けが、最高の成果を生む働き方だと考えています。」
例文パターン2（地方学生・家族事情を含める場合）
「将来的に地方在住の家族のサポートをしながら働き続けることを考えると、リモートワーク制度が整備されている御社は、長期的なキャリアを安心して築ける環境だと感じています。」
例文パターン3（自律的な働き方への関心）
「御社がリモートワークを積極的に導入している背景には、社員の自律性を信頼する文化があると理解しています。その文化の中で、成果で評価される仕事のやり方を身につけたいと考えています。」
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6. テレワーク先進企業と遅れている業界の傾向
| 業界 | テレワーク実態の傾向 |
|---|---|
| IT・SaaS | 最も進んでいる。週3〜5日在宅も珍しくない |
| 外資系コンサル | プロジェクト次第。クライアント先への常駐も多い |
| 大手製造業（事務系） | 週2〜3日在宅が定着してきている |
| 大手製造業（技術系） | 実験・製造ラインは出社必須 |
| 金融・証券 | 規制・セキュリティ上、出社が多め |
| 小売・外食・医療 | 現場業務が主のため、在宅は少ない |
💡 ポイント：テレワーク実態は会社全体よりも「部署・職種」で判断しましょう。同じ会社でも部署によって大きな差があります。
💡 ポイント：企業の「テレワーク実施率」が高くても、新入社員への適用が遅れているケースは多いです。入社1年目の実態を必ず個別確認してください。
💡 ポイント：リモートワーク制度を確認する際、合わせて「コアタイムの有無」「フレックス制度」「始業・終業の柔軟性」も確認すると、実際の働き方の全体像が掴めます。
FAQ
Q1. テレワーク実態を聞くのは選考に悪影響しますか？
A. 聞き方次第です。「成果を最大化するための働き方への関心」という文脈で聞けば問題ありません。「在宅できますか？」とストレートに聞くのは避けましょう。
Q2. 非上場企業のテレワーク実態はどうやって調べますか？
A. OpenWorkに口コミがある場合はそれを確認。OB訪問が最も確実な手段です。採用説明会でも「実際の働き方のイメージを教えていただけますか？」と聞けます。
Q3. 内定後にリモートワーク実態が聞いていたものと違った場合はどうすべきですか？
A. 入社前に正式な雇用条件を書面で確認しましょう。採用担当者に「リモートワークの実施率に関して確認させていただきたい」と伝えて具体的な数字を書面で確認することをお勧めします。
Q4. 「リモートワーク可」と記載されているがどこまで信用できますか？
A. 採用ページの記載だけでは判断できません。有価証券報告書・OpenWork口コミ・OB訪問の3点で裏取りすることをお勧めします。
Q5. リモートワークを重視する企業選びは「意識が低い」と思われますか？
A. 28卒世代の働き方への関心は高く、多くの採用担当者も理解しています。ただし「リモートできるから御社を受けた」という表現は避け、成果・成長・文化への関心として語るようにしましょう。
まとめ
就活でテレワーク制度を正確に確認するには、有価証券報告書・OpenWork口コミ・OB訪問の3点を組み合わせることが不可欠です。「制度の有無」から「実際の利用率・新入社員への適用・職種別の差」まで深掘りすることで、入社後のギャップを防げます。28卒の就活生は今から志望企業のリモート実態を徹底調査しましょう。